International Professional University
of Technology in Osaka

教育情報の公開

Institutional profile

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教育研究上の目的・理念

教育の理念

本学が標榜する“Designer in Society”は、社会の課題を発見し、デザイン思考にもとづいて最適な解法によるソリューション構築にチャレンジする「専門職」です。
本学で学んだ「専門職」は、情報工学・デジタルエンタテインメント領域における特にソフトウェア技術応用のスペシャリストであり、創造的なソリューションを開発します。そして、社会的責任を自覚する高い倫理性を備え、卓越した実践力とビジネスセンスを持つプロフェッショナルであり、常に最高のクオリティーを目指して成長の努力を惜しみません。
このような「専門職」を養成するために、本学では次のような教育理念を制定しました。

  1. 科学的知識にもとづく論理的思考能力、および自由な発想を尊ぶ豊かな創造力の涵養
  2. 現実社会を直視・理解した上での高度な実践力の養成
  3. 専門職としての心構え・態度の育成

これらの理念を実現する本学の教育課程には、次のような特長があります。

  1. 科学的知識にもとづく論理的思考能力、および自由な発想を尊ぶ豊かな創造力の涵養
    基礎理論から応用までを一貫してカバーするカリキュラム構成
  2. 現実社会を直視・理解した上での高度な実践力の養成
    エンジニアリングスキルとビジネスセンスの調和
    現場・現物・現実の三現主義にもとづく問題発見
    課題や状況を俯瞰し、ソリューションを体系的に総合して実現する力
  3. 専門職としての心構え・態度の育成
    社会人としての基礎力の育成
    社会人としての規律の遵守

大阪国際工科専門職大学の目的（学則 第1条）

大阪国際工科専門職大学（以下「本学」という。）は工科分野において、西日本の中心である大阪を拠点に、社会の発展に寄与するための国際性を視野に入れた教育・研究・実践活動を行い、社会と文化を理解し、集積する企業群と情報技術を結ぶイノベーションの起点となり、社会に寄り添うものづくりをプロデュースする専門職人材を養成する。

学部・学科の目的（学則 第4条2）

(1)工科学部

多様な業種が集積する地域産業における未来の課題を洞察し、課題解決に向けた実践力、高付加価値な創造力、志向性のある倫理観を兼ね備え、グローバルにビジネスを展開できるイノベーションの起点となる人材の教育・養成を目的とする。地域の産業界や社会との連携・共創を通じて、そのイノベーションの実現手段である社会に寄り添うものづくりをプロデュースする専門職人材として備えるべき資質および能力の涵養をはかる。

(2)情報工学科

人工知能システム・IoTシステム・ロボットを中心とした情報工学における教育・研究・実践活動を通して、情報工学分野における基礎および専門技術に関する知識と、課題解決に向けた実践力、高付加価値な創造力を身につけ、集積する企業群と情報技術を結ぶイノベーションの起点となり、社会に寄り添うものづくりをプロデュースする専門職人材を養成する。

(3)デジタルエンタテインメント学科

ゲーム・CGを中心としたデジタルコンテンツの制作に関する教育・研究・実践活動を通して、デジタルエンタテインメント分野における基礎および専門技術に関する知識と、課題解決に向けた実践力、高付加価値な創造力を身につけ、集積する企業群と情報技術を結ぶイノベーションの起点となり、社会に寄り添うものづくりをプロデュースする専門職人材を養成する。

学部・学科の目的３つのポリシー

学則

教育研究上の基本組織

大学組織

学部・学科名

教員に関する情報

教員構成

年齢構成

※年齢は2024年5月1日時点。

教員一覧

入学者・学生に関する情報

入学者受入れの方針

入学定員・収容定員

学科 入学定員 収容定員
情報工学科 120名 480名
デジタルエンタテインメント学科 40名 160名

入学者数・在籍者数

学科 入学者数 在籍者数
情報工学科 95名 410名
デジタルエンタテインメント学科 53名 186名

卒業者数等

※2025年3月、開学時の入学生卒業予定

授業科目、授業の方法および内容並びに年間の授業の計画

教育課程編成・実施の方針

シラバス

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科目一覧

実務経験のある教員等による授業科目

学修の成果に係る評価および卒業認定の基準

学位授与の方針

卒業要件・成績評価基準

GPAの活用

校舎等の施設

施設・設備

交通アクセス

授業料・入学金等

学生の修学、進路選択および心身の健康等に関する支援

入学から就職までのキャリアプランを一括して支援。学生が安心して学修に集中するためのサポート体制を整えています。

  • ・ 担任制、少人数クラスの授業運営
  • ・ LMS(学修支援システム)やSNSの導入で、スムーズな学びを支援
  • ・ 図書館（自習室としても開放します）
  • ・ キャリアサポート・センターによるマンツーマンでの就職指導
  • ・ 学費サポート（教育ローン、奨学金）など各種制度の利用相談

その他の情報

校舎等の耐震化率

学校施設は「建築物の耐震改修の促進に関する法律（平成七年法律第百二十三号）」により、所有者に耐震診断及び耐震改修の努力義務が課されるとともに、大学は学校教育法（昭和二十二年法律第二十六号）及び同法施行規則（昭和二十二年文部科学省令第十一号）により学生の教育研究環境を含めた教育研究活動等についての情報を公表することが求められています。

本学校法人のすべての建物が新耐震基準の定められた1981年6月1日以降に建築された建物です（2024年4月1日現在）。
そのため、日本私立学校振興・共済事業の「私立学校校舎等実態調査」に基づき耐震化率を算出すると100%です。

設置に係る設置計画履行状況報告書

高等教育の修学支援新制度　機関要件の確認更新申請書