International Professional University
of Technology in Nagoya

奨学金・学費サポート

Scholarships and financial aid

Scholarships and financial aid

あなたの学生生活を
バックアップする各種制度です。

「名古屋国際工科専門職大学で学びたい！でも学費に不安が・・・」 「初めて1人暮らしするけれど、大丈夫だろうか・・・」
そんな不安を少しでも減らし、安心して学べる環境を整えるために、
名古屋国際工科専門職大学には様々な『学費援助システム』があります。
多くの在学生がこれらの制度を上手に活用しています。
下記は学費サポートの一部抜粋です。その他学費サポートや、もっと詳しい内容を知りたい方は資料請求の上、
「学費・住まいのサポートBOOK」を確認または、アドミッションセンター（入学相談室）へ問合せください。

トピックス 各種奨学金 独自の奨学金・学費免除制度 各種教育ローン 勤労学生支援

トピックス

【資料請求の皆さまへ】 能登半島地震に伴う大学案内書について

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国の修学支援新制度の対象が拡大する教育機関に認定されました。（年収約600万円の世帯まで対象が拡大）

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本学は学費サポート制度も充実。 保護者向けの説明会・個別相談も実施。

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年間最大187万円のサポート 国の新しい修学支援制度の対象校に認定されました。（授業料減免と給付型奨学金）

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学費サポートの相談・校舎見学は毎日実施！

給付金・奨学金・教育ローンなどの詳細を担当者が直接説明します。
また各キャンパスの施設・設備も見学できます。

上記は学費サポートの一部抜粋です。その他学費サポートや、もっと詳しい内容を知りたい方は資料請求の上、
「学費・住まいのサポートBOOK」を確認または問合せください。

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在学中の生活費、2年目以降の学費に活用できる〈各種奨学金〉

「親に負担をかけたくない」「2年目以降の学費に」「入学後の生活費に」
勉学に意欲的であり、経済的に学費を補う必要がある在学生を支援するために、本学には様々な奨学金制度があります。国の教育ローンと併用することで自己資金なしで進学を実現することも可能です。返還不要の本学独自の制度から、多くの在学生が利用する国の奨学金まで、上手に活用し、勉学に励んでください。

日本学生支援機構奨学金制度

独立行政法人日本学生支援機構が運営する、国の奨学金制度。
第一種（無利子）と第二種（有利子）があり、いずれも在学中は無利子で、返還は卒業後7ヵ月後から始まるため、無理なく計画的に返還することができます。また返還不要の給付奨学金も創設されました。

TOPICS

国の修学支援制度（授業料減免と給付型奨学金）について

2020年4月から、国の新しい修学支援制度による学びの支援が始まりました。この制度は一定の要件を満たす住民税非課税世帯･準ずる世帯の学生に対し、
(1)授業料･入学金の免除または減額
に加えて、
(2)返還不要の給付型奨学金
を国が支援する制度です。
低金利で、手続きが簡単であることから多くの利用者がいます。また、日本学生支援機構の奨学金と重複して利用することも可能です。
2024年度より多子世帯（扶養する子の数が3人以上）について支援が拡大されるほか、本学は理工農系支援の対象となり、授業料の減免が受けられます。
本制度についての説明や相談はアドミッションセンター（入学相談室）まで連絡ください。

支援の金額

(1)授業料・入学金等減免の上限額　住民税非課税世帯の学生の場合

授業料減免（年額） 入学金減免
約70万円 約26万円

(2)返還不要の給付型奨学金の上限額　住民税非課税世帯の学生の場合

給付型奨学金(月額)
自宅生38,300円、自宅外生75,800円

その他の奨学金制度

ひとり1人の家庭環境や住んでいる地域などによって、様々な奨学金制度があります。また、クリエイターを目指す学生のための奨学金制度もあります。
【あしなが奨学金】【交通遺児育英会奨学金】【母子父子寡婦福祉資金貸付金（修学資金・就学支度資金）】【明光教育研究所 給付奨学金】【生活福祉資金貸付制度】【各都道府県の奨学金】【クマ財団 クリエイター奨学金】
など、様々な奨学制度を多くの学生が利用しています。

学費免除や返還不要の奨学金まで〈独自の奨学金・学費免除制度〉

夢を夢で終わらせない支援金

本学の学祖 谷まさるの「夢を夢で終わらせない」という教育理念は、入学時に思い描いた夢をかなえるだけではなく、卒業後も、生涯にわたって思い描く夢を実現していく情熱のもととなるものです。その夢を応援するために本支援金制度があります。

概要

本学を卒業後にかなえたい夢に関するプレゼンテーションを通じて、ユニークであると認められた卒業生に対して、卒業時に100万円を支給します。

卒業生会奨学金制度

卒業生たちが着実な前進をするための相互援助協力機関として活動する卒業生会。
同会の目的を踏まえ、その活動の一環として、次代の人材育成に寄与するために創設されます。

概要

強い向学心を持ち、かつ経済的に学費を補う必要があると認められた学生に対し、卒業生会が奨学金として卒業年次の学費納入時に50万円を支給。返還の義務はありません。

※そのほか、制度の詳細についてはアドミッションセンター（入学相談室）まで問合せください。

畠山奨学金

本学の教育理念に賛同いただき、長年にわたり本学の発展にご尽力された畠山展郎氏の寄付からなる奨学金です。

概要

強い向学心を持ち、かつ経済的に学費を補う必要があると認められた学生に対し、畠山展郎氏の寄付から奨学金として卒業年次の学費納入時に30万円を支給。返還の義務はありません。

※選考方法は「卒業生会奨学金制度」と同様です。

提携企業 学費免除制度

教育理念である企業との産学連携の大きな成果、それが本制度です。
IT・デジタルコンテンツ関連会社の提携企業に、採用を前提に卒業年次の学費1年分を奨学金として受給できます。

概要

卒業後、即戦力のスペシャリストとして、提携企業に就職し、その活躍が期待される学生に対し、提携企業が卒業年次の学費全額を支給。返還の義務はありません。
※ただし、在学中に休学・退学または勤務後、規定年数（3～5年）満了以前に退職した場合は、全額または一部を返還する義務が生じます。

※提携企業や支給額など、制度の詳細についてはアドミッションセンター（入学相談室）まで問合せください。

入学金・学費から在学中の費用まで準備できる〈各種教育ローン〉

本制度は、本学に入学を許可された人および在学生に対し、入学金・学費などを国や金融機関から融資を受ける制度です。経済的理由で入学を迷っている人は、保証人(保護者)と相談の上、本制度の利用を検討ください。

国の教育ローン

日本政策金融公庫が取り扱う、国の教育資金融資制度です。低金利であることから多くの利用者がいます。また、日本学生支援機構の奨学金と重複して利用することも可能です。
日本政策金融公庫WEBサイト

提携銀行の教育ローン

本学では、大手銀行と特別提携した「教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の金融機関教育ローンよりも優遇されます。条件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は必ず事前にアドミッションセンター（入学相談室）まで問合せください。（地方銀行との提携教育ローンもあり）

提携信販会社の教育ローン

本学では、銀行の他に大手信販会社と特別提携した「提携信販会社 教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の信販会社教育ローンよりも優遇されます。条件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は事前にアドミッションセンター（入学相談室）まで問合せください。

その他の教育ローン

【全国の労働金庫（ろうきん）】や【JAバンク】など、様々な教育ローンがあります。労働金庫では日本学生支援機構奨学金制度と連動した入学金融資制度もあります。詳細は各機関に問合せください。
※各種教育ローンによる学資融資が困難な場合、本学独自の提携先がありますので、問合せください。

親の援助なしで自力でアルバイト・働きながら学ぶ〈勤労学生支援〉

利用希望者は、入学願書提出時に書類等が必要となるため、事前にアドミッションセンター（入学相談室）まで問合せください。

通学社員制度

自宅外通学をする人が、企業で働きながら学ぶための制度です。企業の寮に入居できたり、住宅補助があるので、住居の経済的負担も軽減できます。しかし、仕事と勉学の両立は肉体的・精神的な負担もあるので、通常のアルバイトのような発想ではなく、必ず卒業までやり抜くといった固い意志が必要となります。保護者とよく相談の上、決定ください。
※各企業によって条件が異なりますので、希望者はアドミッションセンター（入学相談室）に問合せください。

新聞奨学生制度

自宅外通学する人が、提携先の新聞販売所で働きながら学ぶための制度です。新聞配達、集金などの業務に携わりながら、月額の給与を得られるだけではなく、年額60～100万円の奨学金（返済不要）を得ることができます。また入学時に学資金貸付制度（無利子）の利用も可能です。早朝勤務のため体力的な問題などがあるため、利用希望者は保護者とよく相談ください。

※詳細は各新聞奨学会に問合せください。

アルバイト斡旋制度

入学後のアルバイトを本人の希望によって斡旋する制度です。通学に便利であること、勉学に支障のない仕事であることを考慮し、出席・課題提出など、勉学態度が良好であると認められた人に対し、斡旋を行います。

勤労学生控除

働きながら学ぶ学生のために、勤労学生控除の申請ができます。勤労学生で、年間所得が75万円以下※令和元年分以前は65万円以下（給与所得のみの場合は、130万円以下）の場合、年末調整時に申告すれば、所得税の控除を受けることができます。

入試要項・
入学サポート